リハビリテーション
昼間部/2年制/8:50~17:40/第2・4土 8:50~14:15 【出願資格】大学卒業または卒業見込者 、高度専門士称号取得または取得見込者※週・曜日によって時間帯が異なる場合があります。※次年度以降は実習等により登校する曜日、時間割が異なる場合があります。
取得できる資格・称号
多彩な演習・実習を通して専門知識に裏打ちされた対応力を。「話す」「聞く」「食べる」を支えるエキスパートへ。 大卒対象の最短2年制、集中カリキュラム。医療・福祉・教育分野で活躍できる言語聴覚士になれる。
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国家試験を徹底対策
専門学校 名古屋医専では1年次より国家試験の過去問題に取り組み基礎を固めます。また定期的な模試で苦手分野の分析を行います。ひとり1人の学習進度に合せた指導で合格へと導きます。
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これまでの学びが活かせる2年制
専門学校 名古屋医専で行う授業は言語系や心理系の科目が中心になります。いわゆる文科系科目ですが、科学的であったり、論理的な思考力も求められる領域であるため、文理問わず適した領域であるといえます。
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OSCE(客観的臨床能力試験)を実施
病院実習前後に実際の治療現場同等の条件下において、模擬患者への問診や検査を行います。専門学校での学びを振り返り、接遇についても学ぶ機会になります。
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検査の本質を学べる学内実習環境
専門学校 名古屋医専は、充実した設備を誇ります。言語聴覚士は、相手の症状や年代によって多様な検査機器を使い分ける必要があります。本学では、多様な検査道具が設置した学内環境で専門知識に裏打ちされた対応力を身につけることができます。
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本学だけの「特別講義」
各分野の最前線で活躍している方を特別講師を専門学校 名古屋医専に招き、その豊かな経験や業界の最新動向を直接学べるのが『スペシャルゼミ』・『T.O.L.講義』になります。 ・理想の自立支援とは リハビリテーションの未来像 新しいリハビリテーションの創出 ・先進技術を反映した補聴器開発に求められる言語聴覚士の役割 ・摂食嚥下医療の展望と関係法規 など
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実績と信頼による幅広い求人
介護保険領域へ活躍の場が拡大しており、幅広い分野から求められる言語聴覚士。こうした状況を受け、本学に寄せられる求人数も毎年増加しており、全員が希望の就職を実現しています。
発達途上にある小児の言語・コミュニケーション能力向上を図るためのスキルを専門的に学ぶ。
食べる機能の回復について専門的に学び、摂食嚥下障害の患者さんにおける食事の工夫や訓練内容の習熟を目指す。
記憶や思考、知能、きこえといった知覚などを指す「認知」。 各種機器を用いた検査方法を修得して、日々情報が更新される認知機能の分野で小児から高齢者まで全世代に対応できる深い知識・技術を持った言語聴覚士を目指す。
名古屋医専だからできる、徹底した現場教育
子どものことばに対しても訓練を行う言語聴覚士は、発達障害の専門家としても期待されています。ニーズの高い小児領域の学びも充実しています。
飲食中、誤って唾液や食べ物が気道に入って誤嚥性肺炎を患う高齢者患者の対応が増加しています。嚥下機能の維持・向上を学び、高齢者患者に適切な対応ができるようにします。
共に治療にあたる言語聴覚士や理学療法士のアプローチについて学ぶことも必要です。専門学校 名古屋医専では、理学療法士・作業療法士の専任教官からリハビリについて学ぶ機会を設けています。
「OSCE(客観的臨床能力試験)」という模擬患者に対して臨床現場と同じように検査を行う試験を実習前に徹底して行います。声掛けのコツ、検査手順について整理をして、実習できちんと対応できるようにします。
記憶・注意・行動・言語・感情などの機能に障害が出る「高次脳機能障害」について、脳の機能をきちんと理解し、言語聴覚士として適切に対応する術を学びます。
基礎医学・臨床基礎
基礎医学(前期)と多様な検査法(後期)の学習を実施。見学・検査実習では、4週間かけて現場で過ごし、言語聴覚士の仕事内容を学んでいきます。
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臨床実習・実践力・国家試験
評価・臨床実習を通して、言語聴覚士が対応する様々な検査や訓練を総括的に学習するほか、専攻教育と国家試験対策に取り組みます。
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1年次・後期 見学・検査実習(4週間) 2年次・後期 評価・臨床実習(8週間)
・福祉住環境コーディネーター ・手話技能検定 ・認知症ケア准専門士 ・メンタルヘルス・マネジメント検定 ・認知症ライフパートナー検定
・パラスポーツ指導員(初級)(学内講習受講により取得可能) ・赤十字救急法救急員(外部講習受講により取得可能) ・防災士(外部講習受講により取得可能)
多くの卒業生が活躍しています
「教育訓練給付制度」とは、厚生労働省より、働く人の主体的な能力開発の取り組みを支援し、雇用の安定と再就職の促進を図ることを目的とする雇用保険の給付制度です。
●支給額● 最大で128万円(下記①+②+③) ①受講中:教育訓練経費の50%(年間最大で40万円) ②修了後:教育訓練経費の20%が追加支給(修了日から1年以内に一般被保険者として雇用された又は雇用されている等の場合)(年間最大で16万円) ③訓練前後で賃金が5%以上上昇した方(※):教育訓練経費が10%追加支給(年間最大で8万円) ●対象者● 在職者・離職者ともに初めて教育訓練給付金を受給の場合、雇用保険被保険者期間が2年以上 ※2回目以降の受給の場合は雇用保険被保険者期間が通算3年以上 ※離職者の場合、受講開始日が離職後1年以内
なお、給付金手続きは事前にハローワークで行う必要があるため、早めに入学相談室に問合せください。
名古屋医専は、医療・福祉・健康分野のエキスパートを育成するために、病院・施設等とのネットワークを築いています。そのネットワークと確かな人材育成の実績により生まれたのが、病院・施設と特別提携する奨学金制度です。
本制度対象学科に入学が決定し、奨学生としてふさわしいと判断される人に対し、提携病院・施設から支給される奨学金です。1年次から利用できる奨学金など、条件や返還の有無は、病院や施設により異なります。 ※在学中に休学・退学した場合は、全額を返還する義務が生じます。(勤務後、規定年数満了以前に退職した場合を含む) ※奨学金は本学を卒業後、勤務先の法人にて定める規定年数以上就業継続することで返還免除となります。
下記に該当する利用希望者から、学内選考の上、病院・施設に推薦します。その後、各病院・施設での選考(面接など)によって採否が決定します。 1.本学の提携病院・施設の定める対象学科に入学が許可され、入学金を納入した人。 2.勉学状況・卒業後の抱負など、奨学生としてふさわしいと判断される人。 その他、制度の詳細については入学相談室まで問合せください。