看護
昼間部/1年制/8:50~17:40/第2・4土 8:50~14:15 【出願資格】看護師養成課程を卒業または卒業見込者(その他、本学が同等の資格と判断した人)※週・曜日によって時間帯が異なる場合があります。
取得できる資格・称号
第一線で活躍する教官指導のもと、母子の一生を支える助産師へ。 最短で効率を考えた集中カリキュラム。だから、即戦力の助産師になれる。
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いざ助産師の資格取得へ!
助産師の国家試験出題傾向を知り尽くした専門学校 名古屋医専の専任教官が合格のための要点を押さえたカリキュラムを展開。『国家資格合格保証制度』対象学科なので、万が一国家試験に合格できない場合でも、卒業後、資格取得に向けた勉学を継続するために必要な学費は、2年間本学が負担します。
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知識・技術が確実に身につく1年間
専門学校の1年間で、助産師に必要な知識とスキルを学び、国家資格取得を目指します。看護師養成課程を卒業している必要があり、その上で助産師もめざしたい方向けのコースです。 ※「高度看護学科」「高度看護保健学科」「実践看護学科Ⅰ・Ⅱ」からの内部進学も可能です。
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充実の実習環境を完備
技術・知識だけでなく、質の高い実習を提供。専門学校内にあるME機器などを活用し、納得のいくまで分娩介助技術を身体に染み込ませて実習に臨めます。
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教官が徹底サポート!
10例ほどの正常分娩を取り扱うことが助産師になるためには必要です。臨地実習において分娩介助を行うにあたって、専門学校 名古屋医専の教官も同行してサポートをします。安心して専門学校で学んだ通りに取り組んでください。
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独立開業や海外での助産活動も!
助産師は、病院や診療所、助産院などで働くだけでなく、「保健師助産師看護師法」で独占業務として定められているため、独立開業や海外での助産活動などをすることも可能です。まさに可能性を広げるのは自分自身なのです。
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経験豊かな特別講師が、最新の業界動向を直接指導!
・日本助産師会ビジョン2025に基づいた、助産師のケアの質向上について ・看護協会が取り組む母子看護分野の認定看護師の将来像 など
分娩を前に冷静に取り組めるかは、技術・知識の有無と胎児の様子を想像できるかにかかっています。本学では、臨地実習前に徹底的に学内実習を行い、分娩介助技術を体に染み込ませます。
助産師は分娩介助のほかにも関連する医学知識の修得が求められます。本学では、医師や他職種の専門家による講義も実施。東洋医学についても学び、多角的な医学知識を身につけます。
助産師になるためには、正常分娩を10回程度取り扱う必要があります。教官が同行し、学生をサポート。実習先や担当妊婦さんのケアまで、教官と一体となって取り組むので安心です。
(前期)基礎知識と学内実習
助産学概論に始まり女性の性と生殖に関する基礎知識、妊娠中のケア、分娩介助技術、産後や新生児のケアを学内で学びます。また一部臨地実習が始まります。
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(後期)臨地実習と資格取得対策
1例の継続事例を含む10例の分娩介助を中心に、妊娠・出産・産褥・新生児のケアを臨地実習で学びます。
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・新生児蘇生法(NCPR)専門コース(Aコース)(学内講習受講により取得可能) ・赤十字救急法救急員(外部講習受講により取得可能) ・防災士(外部講習受講により取得可能)
多くの卒業生が活躍しています
社会人経験者で要件を満たした場合、最大で1年間64万円がハローワークから支給されます。 「教育訓練給付制度」とは、厚生労働省より、働く人の主体的な能力開発の取り組みを支援し、雇用の安定と再就職の促進を図ることを目的とする雇用保険の給付制度です。
●支給額● 最大で1年間64万円(下記①+②+③) ①受講中:教育訓練経費の50%(年間最大で40万円) ②修了後:教育訓練経費の20%が追加支給(修了日から1年以内に一般被保険者として雇用された又は雇用されている等の場合)(年間最大で16万円) ③訓練前後で賃金が5%以上上昇した方(※):教育訓練経費が10%追加支給(年間最大で8万円) ●対象者● 在職者・離職者ともに初めて教育訓練給付金を受給の場合、雇用保険被保険者期間が2年以上 ※2回目以降の受給の場合は雇用保険被保険者期間が通算3年以上 ※離職者の場合、受講開始日が離職後1年以内
なお、給付金手続きは事前にハローワークで行う必要があるため、早めに入学相談室に問合せください。
名古屋医専は、医療・福祉・健康分野のエキスパートを育成するために、病院・施設等とのネットワークを築いています。そのネットワークと確かな人材育成の実績により生まれたのが、病院・施設と特別提携する奨学金制度です。
本制度対象学科に入学が決定し、奨学生としてふさわしいと判断される人に対し、提携病院・施設から支給される奨学金です。条件や返還の有無は、病院や施設により異なります。 ※在学中に休学・退学した場合は、全額を返還する義務が生じます。(勤務後、規定年数満了以前に退職した場合を含む) ※奨学金は本学を卒業後、勤務先の法人にて定める規定年数以上就業継続することで返還免除となります。
下記に該当する利用希望者から、学内選考の上、病院・施設に推薦します。その後、各病院・施設での選考(面接など)によって採否が決定します。 1.本学の提携病院・施設の定める対象学科に入学が許可され、入学金を納入した人。 2.勉学状況・卒業後の抱負など、奨学生としてふさわしいと判断される人。 その他、制度の詳細については入学相談室まで問合せください。