助産師を目指す専門学校
看護分野 助産師学科
- 昼間部/1年制/9:00~17:50 ※週・曜日によって時間帯が異なる場合があります。
【出願資格】看護師養成課程を卒業または卒業見込者(その他、本学が同等の資格と判断した人)
- 『国家資格 合格保証制度』
- 『完全就職保証制度』
第一線で活躍する教官指導のもと、母子の一生を支える助産師へ。
最短で効率を考えた集中カリキュラム。だから、即戦力の助産師になれる。
学びのポイント
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1助産師への最短コース
知識・技術が確実に身につく1年間看護師養成課程を卒業した上で、更に助産師も目指したい方のための1年制コースになります。専門学校の1年間で助産師に必要な知識・技術を身に着け、国家試験の合格までを目指します。
※「高度看護学科」「高度看護保健学科」「実践看護学科Ⅰ・Ⅱ」からの内部進学も可能です。 -
2万全の国家試験対策で
いざ助産師の資格取得へ!助産師の国家試験出題傾向を知り尽くした専門学校 首都医校の専任教官が合格のための要点を押さえたカリキュラムを展開。『国家資格合格保証制度』対象学科なので、万が一国家試験に合格できない場合でも、卒業後、資格取得に向けた勉学を継続するために必要な学費は、2年間本学が負担します。
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3分娩介助技術を体得する
充実の「実習授業」を展開!臨地実習前に、専門学校の学内実習にて分娩介助技術を徹底的に練習します。事前に技術と知識を有しておけば、胎児の様子も想像できるので、いざ分娩を前にしても冷静に取り組めるようになります。
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4最も重要な産科での臨地実習も
教官が徹底サポート!助産師になるには、10回ほど正常分娩を取り扱わなければなりません。そのため、臨地実習で分娩介助が安全に行えるよう当専門学校の教官が同行してサポートを行います。安心して専門学校 首都医校で学んだ実力を発揮してください。
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5質の高い授業を可能にする
最先端の設備を導入!分娩介助技術を体に染み込ませるために、実習に行く前に専門学校内のME機器などを活用して徹底的に実習を繰り返す指導を行います。
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6助産師は独立開業できる資格
活躍の場は自分次第助産師は独占業であることが「保健師助産師看護師法」によって定められております。助産師として、病院や診療所・助産院に勤務することもできますが、独立開業や海外で助産活動をするなどの選択肢もあります。
助産師学科の学びのステップ
学びのステップ
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STEP1
1年次(前期)基礎知識と学内実習
助産学概論に始まり女性の性と生殖に関する基礎知識、妊娠中のケア、分娩介助技術、産後や新生児のケアを学内で学びます。また一部臨地実習が始まります。
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STEP2
1年次(後期)臨地実習と資格取得対策
1例の継続事例を含む10例の分娩介助を中心に、妊娠・出産・産褥・新生児のケアを臨地実習で学びます。母親教室の企画・運営なども実施します。
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『助産師』として現場で活躍
安心して子どもを産み育てることができる社会のために。医療機関を中心に、地域の母子保健の向上に貢献。
カリキュラム
ピックアップ

分娩介助技術を体得する 「分娩介助技術演習」
分娩を前に冷静に取り組めるかは、技術・知識の有無と胎児の様子を想像できるかにかかっています。本学では、臨地実習前に徹底的に学内実習を行い、分娩介助技術を体に染み込ませます。

医師や他職種の専門家からも指導 「チーム医療教育」
助産師は分娩介助のほかにも関連する医学知識の修得が求められます。本学では、医師や他職種の専門家による講義も実施。東洋医学についても学び、多角的な医学知識を身につけます。

実習対応教官が全面的にバックアップする 「臨地実習」
助産師になるためには、正常分娩を10回程度取り扱う必要があります。教官が同行し、学生をサポート。実習先や担当妊婦さんのケアまで、教官と一体となって取り組むので安心です。
資格/就職

資格・就職に責任を持つ保証制度
首都医校では臨床経験豊富な教官による「実践指導」から、実績と経験を持つ専門家による「資格試験対策」「就職指導」まで、ひとり1人に合せ徹底バックアップ。万が一に備えた独自の2大保証制度『国家資格 合格保証制度』『完全就職保証制度』と、卒業生が転職や再就職したいときにバックアップする『生涯バックアップシステム』も導入しています。
希望者就職率
資格
- 講習を受講することにより取得可能
- 新生児蘇生法(NCPR)専門コース(Aコース)(学内講習受講により取得可能)
- 赤十字救急法救急員(外部講習受講により取得可能)
- 防災士(外部講習受講により取得可能)
就職
助産師の活躍のフィールド
「総合病院・大学病院」、「病院・診療所」、「クリニック」、「助産所」など、医療機関を中心に、母子の生命を守る、臨床の第一線で活躍。
「独立開業権」もあるため、助産所を開業し活躍することもできる。
主な就職先
聖路加国際病院、順天堂大学医学部附属練馬病院、順天堂大学医学部附属順天堂医院、聖マリアンナ医科大学、東京慈恵会医科大学附属病院、東京慈恵会医科大学附属柏病院、東京慈恵会医科大学附属第三病院、東京女子医科大学八千代医療センター、東京医科大学八王子医療センター、日本医科大学付属病院、日本医科大学多摩永山病院、日本医科大学千葉北総病院、日本大学医学部附属板橋病院、日本医科大学武蔵小杉病院、国立成育研究医療センター、国立病院機構東京医療センター、国立国際医療研究センター病院、北海道大学病院、岡山大学病院、板橋中央総合病院、海老名総合病院、青梅市立総合病院、太田総合病院、恵愛病院、国際親善総合病院、湘南鎌倉総合病院、昭和大学横浜市北部病院、総合病院国保旭中央病院、千葉西総合病院、東海大学医学部付属八王子病院、東京衛生病院、東邦大学医療センター佐倉病院、松波総合病院、大和市立病院、横浜労災病院、自衛隊中央病院、汐見台病院、魚沼基幹病院、愛育レディースクリニック、おおたレディースクリニック、かしわざき産婦人科、さくらウイメンズクリニック、さめじまボンディングクリニック、山王クリニック、山王病院、下田産婦人科、母子愛育会総合母子保健センター愛育病院、独協医科大学埼玉医療センター 他
助産師を目指す皆さんへ
メッセージ
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教官教官看護師から1年で助産師に!私たちの臨床経験を踏まえて指導します。佐々木 昌子
元 独立行政法人国立病院機構地域周産期母子医療センター/助産師、看護師佐々木 昌子
元 独立行政法人国立病院機構地域周産期母子医療センター/助産師、看護師看護師から1年で助産師に!私たちの臨床経験を踏まえて指導します。女性のライフサイクルの中で、妊娠や分娩は自然なことです。自然な現象がよりよく経過できるよう、また様々な状況に対応できるよう1年間学習をします。助産の諸現象やリプロダクティブ・ヘルス/ライツ、女性の健康支援に関するエビデンスをもとに、専門学校 首都医校では適切な知識・技術・態度、さらには産科救急への対応を身に付け、専門職として自律して活動・協働でき、学び続ける助産師を目指します。助産師として次世代に命を繋いでいきましょう。
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卒業生卒業生仲間や先生と語り合い、学んだ密度の濃い一年 間が助産師として頑張る自分を支えてくれる。板山 織絵
東邦大学医療センター佐倉病院 産婦人科病棟 /看護師、助産師板山 織絵
東邦大学医療センター佐倉病院 産婦人科病棟 /看護師、助産師仲間や先生と語り合い、学んだ密度の濃い一年 間が助産師として頑張る自分を支えてくれる。病院での仕事は、分娩介助だけでなく、母親の肉体的・精神的なケアなど多岐にわたります。母子の一生を左右する責任のある仕事だからこそ、とてもやりがいのある仕事です。試験や実習は大変でしたが、首都医校では同じ志を持つ仲間と、勉強や練習のことからお産や女性の生き方などまで朝から晩まで語り合いました。先生方も実の娘のように大切にしてくださり、何度も根気よく教えてくださいました。首都医校での日々は私の指標となり、働く中で迷った時、いつも支えてくれています。
学費サポート

特別提携 病院・施設 学費免除/奨学金制度
首都医校は、医療・福祉・健康分野のエキスパートを育成するために、病院・施設等とのネットワークを築いています。
そのネットワークと確かな人材育成の実績により生まれたのが、病院・施設と特別提携する学費免除/奨学金制度です。
概要
本制度対象学科に入学が決定し、奨学生としてふさわしいと判断される人に対し、提携病院・施設から支給される奨学金です。条件や返還の有無は、病院や施設により異なります。
※在学中に休学・退学した場合は、全額を返還する義務が生じます。(勤務後、規定年数満了以前に退職した場合を含む)
※奨学金いずれも、本学を卒業後、勤務先の法人にて定める規定年数以上就業継続することで返還免除となります。
選考方法
下記に該当する利用希望者から、学内選考の上、病院・施設に推薦します。その後、各病院・施設での選考(面接など)によって採否が決定します。
1.本学の提携病院・施設の定める対象学科に入学が許可され、入学金を納入した人。(学費免除制度は、対象学科に在学している人が対象です)
2.勉学状況・卒業後の抱負など、奨学生としてふさわしいと判断される人。
その他、制度の詳細については入学相談室まで問合せください。
『東京都看護師等修学資金』
入学後の負担を軽減する修学支援金
卒業後に指定施設で助産師として働きたい人を支援するために、東京都が施行する修学資金制度です。申請については入学相談室へ連絡ください。
- 在学中(1年間)
- 最大10万円 × 12ヶ月
=
- 貸付額合計
- 120万円
教育訓練給付(社会人対象)
最大64万円の給付金を国が給付!
【社会人対象】専門実践教育訓練給付金について
社会人経験者で要件を満たした場合、最大で1年間64万円がハローワークから支給されます。
「教育訓練給付制度」とは、厚生労働省より、働く人の主体的な能力開発の取り組みを支援し、雇用の安定と再就職の促進を図ることを目的とする雇用保険の給付制度です。
【在職者・離職者対象】専門実践教育訓練給付金
- ●支給額●
- 最大で1年間64万円(下記①+②+③)
- ①受講中:教育訓練経費の50%(年間最大で40万円)
- ②修了後:教育訓練経費の20%が追加支給(修了日から1年以内に一般被保険者として雇用された又は雇用されている等の場合)(年間最大で16万円)
- ③訓練前後で賃金が5%以上上昇した方(※):教育訓練経費が10%追加支給(年間最大で8万円)
- ●対象者●
- 在職者・離職者ともに初めて教育訓練給付金を受給の場合、雇用保険被保険者期間が2年以上
- ※2回目以降の受給の場合は雇用保険被保険者期間が通算3年以上
- ※離職者の場合、受講開始日が離職後1年以内
なお、給付金手続きは事前にハローワークで行う必要があるため、早めに入学相談室に問合せください。