歯科衛生士は、歯科医療の現場で歯や口腔の健康をサポートする国家資格の専門職です。
歯科衛生士になるためには、専門的な教育を受ける必要があり、多くの方が専門学校への進学を選択します。しかし、専門学校の学費については、その金額や内訳などが気になる方も多いのではないでしょうか。
本記事では、歯科衛生士専門学校の学費の目安や内訳、利用できる学費サポート制度などについて詳しく解説します。歯科衛生士を目指す方や、その保護者の方々はぜひ参考にしてください。
なお、学費の情報以外にも、歯科衛生士になるための方法や仕事内容についてより詳しい内容を知りたい方は、下記リンクからご覧いただけます。
>>>歯科衛生士専門学校
歯科衛生士になるには
歯科衛生士になるためには、3年以上の専門的な教育を受け、国家資格を取得する必要があります。具体的には、歯科衛生士養成機関と呼ばれる専門学校や短期大学、大学のいずれかに進学し、歯科衛生に関する知識と技術を身につけなければなりません。
養成機関で所定のカリキュラムを修了すると歯科衛生士国家試験の受験資格が得られ、試験に合格すると歯科衛生士の資格が取得できます。国家試験の合格率は平成17年から令和6年まで20年連続で毎年90％以上（※）となっているため、養成機関卒業者の大多数が資格を取得できているといえるでしょう。
歯科衛生士は歯科医療を支える重要な役割を担っており、多くの若者にとって魅力的な職業となっています。
（※）参照：歯科衛生士国家試験合格者数｜公益社団法人日本歯科衛生士会
歯科衛生士専門学校の学費の目安
ここでは、歯科衛生士専門学校の学費の目安と、短期大学および大学の学費の目安を比較して紹介します。
専門学校の場合
専門学校に通って歯科衛生士になる場合、学費は3年間の合計で一般的に300万円から400万円程度かかります。主な内訳は以下のとおりです。
- 入学金：10万円から20万円程度（初年度のみ）
- 授業料：180万円から210万円程度
- その他諸経費：70万円から210万円程度
※その他、教科書代や被服費など各種の費用が発生する場合があります。
学校によって内訳や金額に多少の違いがあります。
大学の場合
大学で歯科衛生士を目指す場合、4年制の課程となるため、学費は専門学校よりも高くなります。4年間の合計で500万円から600万円程度かかり、以下のような内訳となります。
- 入学金：10万円から30万円程度（初年度のみ）
- 授業料：400万円程度
- その他諸経費：70万円から190万円程度
※その他、教科書代や被服費など各種の費用が発生する場合があります。
学校によっても差があり、特に私立大学はさらに高額になる可能性もあります。
短期大学の場合
短期大学の学費は、公立と私立で大きく異なります。公立の場合は3年間の合計で150万円程度ですが、私立の場合は300万円から400万円程度かかります。主な内訳は以下のとおりです。
- 入学金：10万円から30万円程度（初年度のみ）
- 授業料：【公立】120万円程度、【私立】210万円程度
- その他諸経費：30万円から120万円程度
※その他、教科書代や被服費など各種の費用が発生する場合があります。
歯科衛生士養成課程の短期大学は3年制となります。一般的な短期大学のように2年制ではないため、計算の際は注意が必要です。
歯科衛生士専門学校の学費の内訳
歯科衛生士専門学校の学費は、主に4つの要素から構成されています。それぞれの内訳について詳しく見ていきましょう。
【入学金】
入学金は、入学時に一度だけ支払う費用です。合格発表から1〜2週間後の入学手続きの際に支払うのが一般的です。
【授業料】
授業料は、毎年支払う必要がある学費です。1年分をまとめて支払う方法や、前期と後期の2回に分けて異なる時期に支払う方法があります。どのような支払方法が選択できるかは、学校により異なります。
【実習費・教材費】
実習費や教材費には、教科書や実習で使用するユニフォームなどの購入費用が含まれます。歯科衛生士の養成課程では実践的な技術を身につけるための実習が多いため、実習にかかる費用も高くなる傾向があります。
【その他諸経費】
その他の諸経費として、施設維持費や学会費、保険料などがあります。毎年かかる費用や都度かかる費用など、学校によってさまざまです。
学費の内訳や金額は学校によって異なるため、複数の情報を比較検討することをおすすめします。
利用できる学費サポート制度
歯科衛生士専門学校の学費は決して安くありませんが、さまざまな学費サポート制度を利用することで経済的な負担を軽減できます。ここでは、4つの学費サポート制度を紹介します。
奨学金
奨学金は、学生の修学を経済的に支援する制度です。広く知られている奨学金制度として、日本学生支援機構が提供する奨学金が挙げられます。
日本学生支援機構の奨学金には、給付型と貸与型の2種類があります。
給付型は返済不要の奨学金ですが、学力基準や収入基準、資産基準などの条件を満たす必要があります。貸与型は返す必要のある奨学金で、無利子の第一種奨学金と、有利子の第二種奨学金の2種類があります。
【日本学生支援機構の奨学金】
| 返済の必要性 | 利子の有無 | ||
|---|---|---|---|
| 給付型 | 無 | – | |
| 貸与型 | 第一種奨学金 | 有 | 無 |
| 第二種奨学金 | 有 | 有 | |
無利子の第一種奨学金は、有利子の第二種奨学金と比較して、採用されるための要件が厳しく設定されています。具体的な要件は、学力や家庭の収入水準などです。
また、日本学生支援機構だけでなく、地方自治体や民間企業・団体が独自に設けている奨学金制度もあります。活用できる制度がないか、調べてみるとよいでしょう。
教育ローン
教育ローンは、保護者が子どもの学費を工面するためのローンです。国の教育ローンと民間の教育ローンがあります。
国の教育ローンは、子ども一人につき350万円まで（※1）を、固定金利2.35%（※2）で借りられます。
民間の教育ローンは、金融機関によって融資限度額や金利が異なるため、比較検討が必要です。
（※1）一定の要件に該当する場合は子ども1人につき上限450万円まで借入可能
（※2）令和6年11月時点
勤労学生支援
多くの専門学校では、学業と仕事を両立させたい学生のために勤労学生支援制度を設けています。例として挙げられるのは、専門学校と提携する企業で働きながら学ぶ制度や、アルバイトの斡旋支援などです。
活用できる支援や制度の内容は学校によって異なるため、関心がある方は問い合わせてみることをおすすめします。
また、一部の学校では、働きながら学ぶ学生に配慮し、夜間部や通信制のコースを設けています。一般的に全日制よりも学費が安い傾向にあるため、選択肢の一つとして検討してみてください。
教育訓練給付金制度
教育訓練給付金制度は、厚生労働大臣が指定する教育訓練を受講・修了した場合に、本人が教育訓練施設に支払った教育訓練経費の一部を支給する制度です。
歯科衛生士専門学校のなかにも、この制度の対象となっている学校があります。条件を満たせば最大で教育訓練経費の70%（上限56万円）が支給されるため、大きな経済的支援となるでしょう。
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歯科衛生士を目指す方にとって、歯科衛生士専門学校への入学は非常に有効な選択肢です。専門学校では、実践的な技術や知識を体系的に学ぶことができ、国家試験合格に向けたサポートも充実しています。
また、現場での実習を通じて、実際の業務に即したスキルを身につけることができるため、卒業後の就職活動にも有利です。歯科衛生士としてのキャリアを築くためには、専門学校での学びが不可欠です。興味がある方は歯科衛生士専門学校の詳細をご覧ください。