歯科衛生士専門学校の学費はいくら？平均費用と学費サポート制度を解説

歯科衛生士の専門学校への進学を考えるとき「3年間でいくら必要なのか」と気になっていませんか。

私立専門学校の学費は3年間で400万円前後が目安ですが、奨学金や特待生制度を活用すれば、負担を抑えながら資格取得を目指せます。

この記事では、学費の内訳や大学・短大との比較、利用できる支援制度などを解説するので、ぜひ参考にしてください。

この記事で紹介する歯科衛生士専門学校は、下記リンクからご覧いただけます。

>>>東京の歯科衛生士専門学校をご覧になりたい方はこちら
>>>大阪の歯科衛生士専門学校をご覧になりたい方はこちら
>>>名古屋の歯科衛生士専門学校をご覧になりたい方はこちら

歯科衛生士になるには？資格取得までの流れ

歯科衛生士になるためには、3年以上の専門的な教育を受け、国家資格を取得する必要があります。歯科衛生士養成機関と呼ばれる専門学校や短期大学、大学のいずれかに進学し、歯科衛生に関する知識と技術を身につけなければなりません。

養成機関で所定のカリキュラムを修了すると歯科衛生士国家試験の受験資格が得られ、試験に合格すると歯科衛生士の資格が取得できます。

国家試験の合格率は21年連続で90％以上（※）と、養成機関卒業者の多くが資格取得できています。

歯科衛生士は歯科医療を支える重要な役割を担っており、多くの若者にとって魅力的な職業です。

※参照：歯科衛生士国家試験合格者数｜公益社団法人日本歯科衛生士会

歯科衛生士専門学校の学費はいくら？

歯科衛生士専門学校の学費は、学校の種別（公立・私立）や地域によって大きく異なります。入学前に授業料以外の費用も含めた総額を把握しておきましょう。

歯科衛生士専門学校の学費の平均

私立の歯科衛生士専門学校の授業料は、年間40〜90万円が目安です。3年間の授業料合計は120〜270万円になります。

一方で公立の専門学校は年間授業料が40万円程度と私立より低く抑えられており、3年間の総額が200万円を下回るケースもあります。ただし、公立校は設置数が少なく入学競争が激しい傾向です。

志望校の学費はパンフレットや公式サイトで個別に確認しましょう。

実習費や教材費など学費以外の費用

授業料・入学金のほかに、別途かかる費用があります。入学前に把握しておきたい主な費用は以下のとおりです。

費用の内容	目安金額（3年間）
教科書・教材費	15〜40万円
実習器具費	10〜20万円
ユニフォーム・実習着	3〜6万円
学外実習費	10〜20万円
施設・設備維持費	30〜40万円

これらは学校によって授業料に含まれている場合と別請求の場合があります。金額だけを見て「安い」と判断せず、諸費用込みの総額で比較するようにしましょう。

3年間でかかる学費の総額

私立専門学校の場合、授業料・入学金に諸費用を加えた3年間の総額は400〜450万円が一般的な目安です。

年間で見ると120〜150万円ほどかかるケースが多く、初年度は入学金が必要となるため、2年目以降よりも負担が大きくなります。学校によっては、公立と私立で200万円以上の差が生じるケースもあります。

奨学金や教育ローンの利用も検討しながら、無理のない資金計画を立てましょう。

歯科衛生士を目指す進路別の学費の目安

歯科衛生士の養成機関は専門学校だけではありません。大学・短期大学でも資格取得を目指せます。それぞれの学費の目安を確認しておきましょう。

大学の場合

大学で歯科衛生士を目指す場合、修業年数は4年間です。学費は国立・公立・私立で異なります。

学校区分	4年間の学費総額目安
国立大学	240〜260万円
公立大学	240〜300万円
私立大学	500〜580万円

国立大学は授業料の標準額が国によって定められており、公立大学も自治体ごとに設定されているため、いずれも一定の基準のもとで費用が抑えられる傾向です。

一方、私立大学は実習費や施設管理費が加わり、4年間で500万円を超えるケースも見られます。

専門学校より修業年数が1年長いため、学費や生活費、通学費などの負担も増えます。学費の総額だけでなく、在学期間中の生活コストも含めた資金計画を立てましょう。

短期大学の場合

短期大学は専門学校と同じく3年間で国家試験の受験資格を得られます。学費の目安は以下のとおりです。

学校区分	3年間の学費総額目安
公立短大	約200万円
私立短大	430〜450万円

公立短大は授業料が抑えられており、総額200万円前後で収まるケースもあります。私立短大は専門学校と同水準の費用感で、400万円台が目安です。

ただし、学校によってテキスト代・実習用具代などの諸費用が別途かかるため、金額に上乗せが生じる点に注意が必要です。

専門学校と同じ年数で学べることから、一般教養を身につけ早く現場に出たい方は、短大も視野に入れてみましょう。

歯科衛生士専門学校を選ぶときのポイント

学費の総額のみで学校を選択すると、入学後に後悔する可能性があります。費用以外に確認すべき3つのポイントを解説します。

国家試験の合格率や実績を確認する

学校選びでは、国家試験の合格率も確認しておきたいポイントです。全国平均の合格率は90%以上（※）で推移していますが、学校ごとに差があります。

合格率が高い学校は、模擬試験の実施頻度や補講体制など、試験対策の仕組みが整っている可能性が高いといえます。確認する際は、直近1年だけでなく過去数年分の推移を見ると、学校の指導力をより正確に判断できるでしょう。

また、卒業後の再受験サポートなどの制度を設けている学校もあります。国家試験に合格しなければ歯科衛生士として働けないため、合格実績と対策体制はセットで確認しておくと安心です。

※参照：歯科衛生士国家試験合格者数｜公益社団法人日本歯科衛生士会

実習環境や設備の充実度を確認する

歯科衛生士の仕事は専門的な技術を扱う職種で、在学中の実習の質が卒業後のスキルに直結します。学校選びの際に確認しておきたい主なポイントは、以下のとおりです。

• 現場と同等の機器・器具が学内に導入されているか
• 実習前後に丁寧な指導やフォローアップの体制があるか
• 提携先の歯科医院や病院の数・種類が充実しているか

学内の実習設備が古かったり、学外実習が少なかったりすると、実務との違いから現場で戸惑いやすくなります。

オープンキャンパスで実習室を見学すると、パンフレットだけではわからない設備の実態を確認できるため、積極的に活用しましょう。

就職サポートや学費支援制度を確認する

卒業後の就職活動を見据えると、学校の就職サポート体制も重要な判断基準になります。就職率や就職実績、個別面接指導・履歴書添削などのサポートが充実しているかどうかを確認しましょう。

提携先や卒業生ネットワークを活かした求人がある学校は、就職先の選択肢が広がりやすい傾向があります。また、学費面では以下のような支援制度の有無も確認しておくと安心です。

• 学校独自の特待生制度・奨学金
• 学費の分割対応
• 完全就職保証制度

費用だけでなく、卒業後を見据えたサポート体制も考慮して、入学後のミスマッチを防ぎましょう。

歯科衛生士専門学校の学費を抑える方法

歯科衛生士専門学校の学費は決して安くありませんが、さまざまな学費サポート制度を利用すれば経済的な負担を軽減できます。ここでは、5つの学費サポート制度を紹介します。

奨学金

奨学金は、学生の修学を経済的に支援する制度です。広く知られている奨学金制度には、日本学生支援機構が提供する奨学金が挙げられます。

日本学生支援機構の奨学金の種類は、給付型と貸与型の2つです。

給付型は返済不要の奨学金ですが、学力基準や収入基準、資産基準などの条件を満たす必要があります。貸与型は返す必要のある奨学金で、無利子の第一種奨学金と、有利子の第二種奨学金の2種類があります。

【日本学生支援機構の奨学金】

奨学金の種類	内容	返済の必要性	利子の有無
給付型	ー	無	ー
貸与型	第一種奨学金	有	無
貸与型	第二種奨学金	有	有

無利子の第一種奨学金は、有利子の第二種奨学金と比較して、採用されるための要件が厳しく設定されています。具体的な要件は、学力や家庭の収入水準などです。

また、日本学生支援機構だけでなく、地方自治体や民間企業・団体が独自に設けている奨学金制度もあります。

参照：奨学金制度の種類と概要｜独立行政法人日本学生支援機構

特待生制度

特待生制度とは、入学試験や学業の成績をもとに、授業料の一部または全額が免除される制度です。

学校によって基準や免除額は異なりますが、数万円から数十万円、学校によっては入学金・授業料が全額免除となるケースもあります。特待生の選考は入学試験と同日に実施する学校が多く、希望者は出願時に申し込む形が一般的です。

返済不要で学費の負担を減らせるため、成績に自信がある方は積極的に検討する価値があります。

教育ローン

教育ローンは、保護者が金融機関から学費を借りる制度です。奨学金と異なり、在学中から返済が始まる点が特徴で、まとまった学費を一括で用意したい場合に活用されます。教育ローンには2種類あり、内容は以下のとおりです。

項目	国の教育ローン	民間の教育ローン
融資限度額	子ども1人につき最大350万円（※1）まで借入可能 ※一定の要件を満たせば、子ども1人につき最大450万円まで借入可能	金融機関ごとに異なる（10〜3,000万円程度が目安）
金利	固定金利（約3.55%）（※2）	変動金利・固定金利があり、金融機関ごとに異なる
特徴	金利が固定で計画が立てやすい	条件の幅が広く、比較検討が必要

教育ローンは種類によって条件が異なるため、自分の状況に合ったものを選ぶことが大切です。事前に金利や返済条件を確認し、無理のない返済計画を立てましょう。

勤労学生支援

多くの専門学校では、学業と仕事を両立させたい学生のために勤労学生支援制度を設けています。主な具体例は、専門学校と提携する企業で働きながら学ぶ制度や、アルバイトの斡旋支援などです。

活用できる支援や制度の内容は学校によって異なるため、関心がある方は問い合わせてみましょう。

また、一部の学校では、働きながら学ぶ学生に配慮し、夜間部や通信制のコースを設けています。一般的に全日制よりも学費が安い傾向にあるため、選択肢の一つとして検討してみてください。

教育訓練給付金制度

教育訓練給付金制度は、厚生労働大臣が指定する教育訓練を受講・修了した場合に、本人が教育訓練施設に支払った教育訓練経費の一部を支給する制度です。対象となるのは雇用保険の加入期間など一定の要件を満たす方で、主に社会人からの再進学者向けの制度です。

歯科衛生士専門学校のなかにも、この制度の対象となっている学校があります。条件を満たせば最大で教育訓練経費の80%（上限64万円）が支給されるため、大きな経済的支援となるでしょう。
参照：教育訓練給付制度｜厚生労働省

歯科衛生士専門学校の学費についてよくある質問

歯科衛生士専門学校の学費に関するよくある質問をまとめました。

歯科衛生士の夜間専門学校は学費が安いですか？

夜間課程の学費は、同じ学校の昼間課程より安く設定されているケースが多いです。学校によって差はありますが、3年間の総額で昼間部より60万円以上安くなる例もあります。

また、夜間部は授業が夕方以降に始まるため、日中に働いて収入を得ながら通学できます。学費を自分で用意したい方や奨学金を抑えたい方には、夜間部も有効な選択肢です。

学費減免・免除や給付型奨学金には年収制限がありますか？

多くの学費減免・給付型奨学金には世帯収入の基準がありますが、子どもの人数などによっては、収入に関係なく対象となる場合もあります。代表的な「高等教育の修学支援新制度」では、以下の2つの世帯が対象です。

対象世帯	収入条件	支援内容
一定年収以下の世帯	目安：4人世帯で年収約600万円未満（段階的に支援）	授業料・入学金の減免＋給付型奨学金
多子世帯（扶養する子が3人以上）	収入条件なし	授業料・入学金の減免
	目安：4人世帯で年収約600万円未満（段階的に支援）	給付型奨学金

対象条件や支援内容は世帯の状況によって異なるため、自分の状況に合う制度を確認してください。利用できる支援はうまく活用していきましょう。

まとめ

歯科衛生士専門学校の学費は、諸費用込みの私立で3年間の総額が400万円程度、公立では200万円を下回るケースもあります。

教科書代・実習器具費・ユニフォーム代などが別途かかる学校もあるため、授業料だけでなく諸費用込みの総額で比較しましょう。

奨学金・特待生制度・教育訓練給付金など複数の支援制度を組み合わせれば、負担を抑えながら進学が可能です。各制度には条件があるため、入学前に募集要項や公式情報を確認し、無理のない資金計画を立てておきましょう。

歯科衛生士を目指すなら首都医校・大阪/名古屋医専

歯科衛生士を目指すなら、最先端設備が整い、質の高い授業で学べる首都医校・大阪/名古屋医専がおすすめです。

歯科衛生士を目指す方にとって、歯科衛生士専門学校への入学は有効な選択肢です。専門学校では、実践的な技術や知識を体系的に学べ、国家試験合格に向けたサポートも充実しています。

また、実際の業務に即したスキルを身につけられるため、卒業後の就職活動にも有利です。歯科衛生士としてのキャリアを築くためには、専門学校での学びが不可欠です。興味がある方は歯科衛生士専門学校の詳細をご覧ください。

歯科衛生学科

歯科衛生学科では、現場で使用する歯科ユニットやマネキンを使った学内実習を通じ、卒業後すぐに活躍できる技術を習得できます。昼間部・夜間部から授業時間を選べるため、働きながら資格取得を目指す方にも対応した環境です。

1年次から模擬試験を実施し、「国家資格 合格保証制度」「完全就職保証制度」で、資格取得から就職までを一貫してサポートします。

>>>歯科衛生士を目指す専門学校（東京）
>>>歯科衛生士を目指す専門学校（大阪）
>>>歯科衛生士を目指す専門学校（名古屋）

首都医校・大阪医専・名古屋医専のイベントやオープンキャンパス情報は、以下のページからご確認ください。

>>>東京のイベント／オープンキャンパスの情報を見る

>>>大阪のイベント／オープンキャンパスの情報を見る

>>>名古屋のイベント／オープンキャンパスの情報を見る

各種資料（学校案内パンフレット、学費・住まいのサポートBOOK、保護者向け冊子、入学要項、エントリー／出願書類一式など）は無料でお届けしています。気になる方は、以下のページからご確認ください。
>>>資料請求ページを見る