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医療秘書とは、総合病院や大学病院、クリニックなどで院長や医師など医療従事者のサポートをする仕事です。また、病院だけでなく調剤薬局や医療メーカーで医療秘書として活躍しているケースもあります。

一般企業の秘書は社長や役員のサポートを行いますが、医療秘書はその対象が院長や医師、病院の経営者となります。業務の内容は「秘書」と名前のつく通り、スケジュール管理や訪問客の対応、事務業務、情報管理などがメインです。

高齢化が進む中、医療サービスの需要は高まっています。それに伴って高まる医療従事者の負担を軽減するためにも必要な存在であり、やりがいのある職種といえるでしょう。

求人情報サイトから想定される医療秘書の平均年収は、300〜400万円程度が一般的です。民間給与実態統計調査によると令和4年の平均年収は458万円であることから、医療秘書の給料・年収は特別高いというわけではないことが分かります。

ただ、地域のクリニックや地方の病院に比べて都心部の大きな病院は給料相場が高い傾向にあるため、高待遇を狙うのであれば働き先を選ぶのも手です。

また、医療秘書の給料は実務経験の年数やスキルに応じて変化することがあるため、地域のクリニックや地方の病院を選んだ場合でも昇給を目指すことができます。

秘書という職業柄、院長や医師などとの信頼関係を築くことも、キャリアアップに大きく関わってくることになるでしょう。

正規雇用か非正規雇用かによっても基本給や昇給のチャンスが大きく変わるため、高収入を目指すのであれば正規雇用をおすすめします。

医療秘書の仕事は、病院経営者や院長、役員、医師、看護師など医療従事者の幅広いサポートです。一般企業のような秘書業務と、医療現場ならではの業務の両方をこなしていきます。

働き先の規模によって業務の範囲はさまざまあり、院長や役員などの個人秘書になる場合もあれば、組織全体を担当する医局秘書となることもあります。

具体的な仕事内容は、秘書業務と事務業務に分けられます。

＜秘書としての業務＞

• 院長や役員のスケジュール管理
• 院長や医師の学会サポート（研究データの入力等）
• 来客・電話対応
• 書類作成
• 医療情報の収集・整理

＜事務業務＞

• 受付での患者対応
• 診療報酬請求の手続き
• カルテ管理
• 診療記録への代行入力
• 検査結果やレントゲンフィルムの整理
• 伝票整理
• 文書作成の補助（診断書や証明書など）
• 行政上の届出・報告

事務業務の中には医療事務や看護師が担当する業務も含まれていますが、サポートとして医療秘書が加わることもあります。

医療秘書は、

• 積極的に人とコミュニケーションが取れる人
• 細かいサポートが得意な人
• 几帳面な性格で、丁寧な仕事ができる人
• 事務的なPCスキルがある人
• 医療に関する熱意や興味がある人

が向いているといえます。

院長や医師が手の回らない細かな仕事を裏で支えなければならないため、気遣いを忘れず先回りして積極的に行動できるかがポイントです。また、医療秘書のミスは院長や医師のミスという見られ方をしてしまうため、丁寧な仕事を心がけなければなりません。

また、病院内のさまざまな人と関わっていくこととなるため、積極的なコミュニケーションが取れると円滑に仕事を進めやすくなるでしょう。

慣れない医療用語や知識に触れる機会が圧倒的に多くなるため、医療に興味がなければ、業務の理解が難しいかもしれません。

医療秘書になるための条件はなく、求人応募で採用されれば働くことができますが、医療秘書として働くことができるだけの最低限の知識やスキルが求められることがほとんどです。

そのため、医療秘書になる一般的なフローとしては、

1. 専門学校や大学へ入学する
2. 医療秘書の仕事で役立つ資格を取得する
3. 医療秘書の求人へ応募・採用

という流れになります。

医療秘書の仕事で役立つ資格には、「医療秘書技能検定」「日本医師会認定医療秘書」「医療秘書資格」などがあります。

医療秘書は原則資格がなくても働くことができますが、スキルの証明として検定や資格の有無が問われることがほとんどです。取得を目指したい検定と資格は次の3つです。

• 医療秘書技能検定

一般社団法人医療秘書全国協議会が主催する検定です。3級・2級・準1級・1級の4段階があり、1級に近づくにつれて難易度は上がりますが、3級と2級は比較的取得しやすいでしょう。実際には2級以上を取得している医療秘書が多く見られます。

• 日本医師会認定医療秘書

日本医師会が主催する資格で、この資格は認定を受けた養成施設の全国13校でしか取得することができません。指定のカリキュラムを修了する必要があり、中には研修や実務演習も含まれています。難易度自体はそれほど高くありません。

• 医療秘書

日本能力開発推進協会（JADP）が主催する資格です。認定講座を通信教育で3か月ほど受けたのち、試験を受けて合格することで取得可能です。難易度は高くなく、合格率も約90％とされています。

医療秘書が活躍できる就職先として一般的なのは、総合病院や大学病院などの大規模な医療機関です。病院の規模が大きい分、院長や役員、医師の業務量も増えてサポートが必要になるケースが多くなります。

ただ、近年は医療従事者の人手不足が理由で、病院の規模が大きくなくとも医療秘書を募集しているクリニックや歯科医院なども少なくありません。

大規模な医療機関は給与面をはじめとした待遇が良いことが多いため、給与重視の方やキャリアアップを目指したい方におすすめ。反対に、比較的小規模の医療機関では勤務時間の都合がつけやすいため、ライフワークバランスを重視したい方は働きやすいでしょう。

医療秘書のやりがいは、「ありがとう」「助かったよ」などと感謝の声かけをもらったときに大きく感じられるという声が多くあります。医療秘書の役割は、周りの医療従事者がスムーズに仕事を進めるためのサポートをすること。感謝の言葉は、その役割を果たすことができた証となります。

また、医療秘書という形で医療に携わっていることで、社会に貢献していることにもなります。人の役に立つ仕事であるという意識がやりがいに繋がるでしょう。

また、日々医療に携わっていることで治療や薬、保険などに関する知識がどんどん身についていきます。これまでわからなかったことがわかるようになり、成長を自分で感じられるとやりがいを感じられるでしょう。

医療秘書は、超高齢化社会による医療需要の増加に伴って、需要が高まっていきます。超高齢化社会とは全人口の21％以上が65歳以上を占める社会のことを指します。そして、日本は2010年から超高齢化社会に突入しています。

体の機能が衰える高齢者が増えれば、その分医療の需要も継続的なものになるため、医療秘書も長らく必要とされるでしょう。

また、さまざまな業界でAI化による需要の低下が懸念されていますが、臨機応変な対応が求められる医療現場ではその心配は少ないと考えられます。

医療秘書と医療事務では、担当する業務の範囲が異なります。ところどころ重複する部分もありますが、医療秘書は医師や看護師のサポートがメイン、医療事務は患者の対応がメインとなります。

具体的には次のような業務の違いがあります。

主な業務

医療秘書

• 院長や医師のサポート業務
• 秘書業務（来客対応、スケジュール管理など）

医療事務

• 病院やクリニックの受付で患者対応
• レセプト作成や会計業務