『理学療法士』と『作業療法士』はどちらもリハビリテーションに従事する職業ですが、違いがよくわからないという方もいるのではないでしょうか。2つの職業の違いがわからなければ、進路を決める際に誤った選択をしてしまうかもしれません。
この記事では、理学療法士と作業療法士の違いを解説します。仕事内容や年収の違いも紹介しているので、2つの資格について詳しく知りたい方は参考にしてみてください。
なお、この記事でおすすめする理学療法士の専門学校は、下記リンクからご覧いただけます。
理学療法士と作業療法士について
理学療法士と作業療法士はどちらもリハビリテーションに従事する職業です。しかし、仕事内容などは異なります。
ここでは、理学療法士と作業療法士についてみていきましょう。
理学療法士とは
理学療法士は、運動機能の回復や維持を目的としてリハビリのサポートをおこなう、医療系の専門職です。英語で『Physical Therapist』といい、PTと略して表記される場合もあります。また、実際の現場ではPTと略称で呼ばれることも多いです。
理学療法士は医療現場だけでなく、福祉やスポーツトレーナーなど活躍の場は広がっており、今後もさまざまな場所で活躍が期待されています。
作業療法士とは
作業療法士は、身体の運動機能や認知機能や、精神面に困難がある方が、問題なく日常生活や社会生活が送れるようリハビリで支援する専門職です。英語で『Occupational Therapist』といい、OTと略して表記されることがあります。また、医療の現場では、OTと略称で呼ばれるケースも多いです。
サービスの対象となりやすい方々のもつ障害の例は以下の通りです。
- 身体的な障害
- 精神障害
- 発達障害
- 高次脳機能障害
- 老年期の障害
作業療法士は、障害が原因で日常生活に困難を抱える方々を、身体的なサポートだけでなく精神面まで支援する専門職です。
理学療法士と作業療法士の違い
ここからは、理学療法士と作業療法士の仕事内容や勤務先、年収、国家試験の違いをみていきましょう。
仕事内容
理学療法士と作業療法士の仕事内容の違いは、以下の表のとおりです。
職業 | 仕事内容 |
---|---|
理学療法士 | ・主に身体機能のリハビリテーションをおこなう ・高齢者やスポーツ選手に向けてサービスを提供する |
作業療法士 | ・心身に障害をもつ方に対してリハビリテーションをおこなう ・統合失調症や気分障害などの精神障害がある方への治療もおこなえる |
どちらも利用者の健康をサポートする職業ですが、仕事内容を詳しくみると異なる部分も多くあります。そのため、進路を選ぶ際は、検討段階でそれぞれの違いを正確に把握しておくことが大切です。
勤務先
理学療法士と作業療法士は、共通点の多い職業ですが、厳密には必要とされる場面が異なります。それぞれの有資格者の主な勤務先は、以下の表のとおりです。
職業 | 主な勤務先 |
---|---|
理学療法士 | ・医療機関 ・介護施設 ・福祉施設 など |
作業療法士 | ・医療機関 ・介護施設 ・福祉施設 ・就労移行支援事業所 ・子供の放課後デイサービス など |
理学療法士は、近年では、スポーツ関連施設やフィットネス施設も、就職先として増えています。作業療法士は、心のサポートもおこなえるため、精神科の病院などでも活躍できるでしょう。
年収
理学療法士と作業療法士の年収に、大きな違いはありません。どちらも常勤者で平均月給約35万4千円(※)ほどで、年収にすると約425万円です。
年収がほぼ同額のため、どちらを進路として選ぶか迷った際、給与の額で悩むことはないでしょう。そのため、理学療法士と作業療法士の給与面以外の違いを正確に把握して選択することが大切です。
理学療法士も作業療法士どちらの職業も直接患者と関わるため、感謝を伝えられることが多く、給与面だけでなく、やりがいも感じやすいでしょう。
※参照:令和4年度介護従事者処遇状況等調査結果(P.119)|厚生労働省老健局老人保健課
国家試験
理学療法士と作業療法士は、どちらも法律によって認定された国家資格が必要な職業です。資格を取得するための国家試験は、年に1度、2月下旬から3月上旬に実施されています。こちらでは、試験の概要について、詳しくみていきましょう。
試験科目
試験科目は、一般問題と実地問題の大きく2つに分類され、それぞれ配点が異なります。理学療法士と作業療法士の試験科目は、以下の表のとおりです。
資格 | 試験科目 |
---|---|
理学療法士(※1) | 【一般試験科目】 解剖学 生理学 運動学 病理学概論 臨床心理学 リハビリテーション医学(リハビリテーション概論を含む) 臨床医学大要(人間発達学を含む)および理学療法 【実地試験科目】 運動学 臨床心理学 リハビリテーション医学 臨床医学大要(人間発達学を含む)および理学療法 |
作業療法士(※2) | 【一般試験科目】 解剖学 生理学 運動学 病理学概論 臨床心理学 リハビリテーション医学(リハビリテーション概論を含む) 臨床医学大要(人間発達学を含む)および作業療法 【実地試験科目】 運動学 臨床心理学 リハビリテーション医学 臨床医学大要(人間発達学を含む)および作業療法 |
どちらも280点満点で出題され、60%以上の168点が合格ラインです。共通の試験科目が多いものの、それぞれでしか学ばない独自の科目もあります。
合格を目指す際は、すべての科目で正確な知識を深めることが大切です。
※1参照:理学療法士国家試験の施行|厚生労働省
※2参照:作業療法士国家試験の施行|厚生労働省
※参照:第59回理学療法士国家試験及び第59回作業療法士国家試験の合格発表について|厚生労働省
合格率
令和6年に実施された第59回国家試験の合格率の全国平均は、以下のとおりです。
資格 | 合格率の全国平均 |
---|---|
理学療法士 | 89.2%(※) |
作業療法士 | 84.1%(※) |
理学療法士と作業療法士どちらも、合格率は80%を超えていることから、難易度に大きな差はないでしょう。
※参照:第59回理学療法士国家試験及び第59回作業療法士国家試験の合格発表について|厚生労働省
将来性
日本社会は、今後も高齢化社会が継続されると予測されています。そのため、理学療法士と作業療法士は将来的な需要の高まりが期待されている職業です。
高齢になると身体機能が衰えて、生活に支障が出やすくなります。高齢者が増えると、理学療法士や作業療法士の需要拡大が予測され、理学療法士や作業療法士のサポートが必要になるでしょう。
心身の両方が良好な状態であることは、健康的な生活を送るうえで欠かせないポイントです。精神的なサポートもおこなえる作業療法士は、今後も活躍の場が広がることが予想されます。
資格保有者数
2024年3月末時点、理学療法士と作業療法士のそれぞれの資格保有者数は、それぞれ下記のとおりです。
資格 | 資格保有者数 |
---|---|
理学療法士 | 213,735人※1 |
作業療法士 | 113,649人※2 |
今後さらに高齢化社会は加速すると予想されることから、理学療法士と作業療法士は足りていない状況が続いています。
※1参照:統計情報 会員分布|公益社団法人日本理学療法士協会
理学療法士・作業療法士の資格取得方法
ここからは、理学療法士と作業療法士の資格取得方法をみていきましょう。
養成校に入学
理学療法士や作業療法士になるには、養成校に入学することが一般的です。専門的な知識と技術を身につけられるため、資格を取得したあとも即戦力として活躍しやすくなります。
理学療法士を目指せる養成校の種類は、以下のとおりです。
- 4年制大学
- 短期大学(3年制)
- 専門学校(3年制・4年制)
- 特別支援学校(視覚障害者を対象とした学校)
一方、作業療法士には以下のような養成校があります。
- 4年制大学
- 短期大学(3年制)
- 専門学校(3年制・4年制)
それぞれ、3年制・4年制とありますが、取得できる資格に違いはありません。少しでも早く働きたいなら3年制、じっくり勉強したいなら4年制を選択しましょう。
受験資格を得る
理学療法士と作業療法士は、どちらも養成校で3年以上学ぶことで、受験資格を得られます。指定されたカリキュラムを終了していないと、受験資格は得られません。外国で療法士の資格を取得していればカリキュラムは免除されますが、基本的には養成校に入学して国家試験に臨むことが一般的です。
国家試験に合格する
理学療法士と作業療法士の国家試験が実施されるのは、年に1回のみです。国家試験に合格すれば、厚生労働大臣から免許が与えられます。
理学療法士・作業療法士に関連する資格
理学療法士・作業療法士に関連する資格を4つご紹介します。
福祉住環境コーディネーター
福祉住環境コーディネーターは、高齢者や障がい者に対して住みやすい住環境を提案するアドバイザーです。医療や福祉、建築の幅広い知識を身につけることで、各種専門職と連携をとりながら高齢者や障がい者に適切な住宅改修プランを提案できるようになります。
一般的なバリアフリーの提案だけでなく、個人に合わせた福祉用具のアドバイスもします。
手話技能検定
手話技能検定は、手話を習っている方々や、手話を使って仕事をしている方のための検定です。7級から1級までの7段階に分けられており、初心者から上級者までのレベルに合わせた内容が設定されています。
病院や福祉施設など、幅広い場所で活用できる検定です。
スポーツ医学検定
スポーツ医学検定とは、身体のことやスポーツによるケガに関する知識を学べる試験です。運動にともなうケガを減らし、安全なスポーツ環境をつくることを目的としてつくられました。
スポーツ医学検定で得た知識は『ケガの予防』や『ケガからの競技復帰』、『競技力の向上』に活かせるでしょう。
参考:スポーツ医学検定|一般社団法人日本スポーツ医学検定機構
メンタルヘルス・マネジメント検定
メンタルヘルス・マネジメント検定は、働く方たちの心の不調を予防することを目的としています。活力ある職場をつくるために、必要なアドバイスができる知識を身につけられます。
仕事や職業生活に不安や悩み、ストレスを抱えないためには、心の健康管理が重要です。メンタルヘルスについて正しい知識をもった有資格者は、今後、活躍できる場所も増えていくでしょう。
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