資格・就職

開校以来16年連続!希望者就職率100% ∗
単なる有資格者では終わらせない。

独自の3大保証制度で、資格取得から就職までをサポート。
他校に例を見ない制度は、本学の教育に対する自信の証明です。
首都医校は3大保証制度をはじめ、様々な体制・制度で、あなたの未来を約束します。
*2009年度以降の実績

  • 『国家資格 合格保証制度』

    厚生労働省が指定する本学の学科において卒業認定を受けた人で、国家試験に万一合格できなかった場合、卒業後、資格取得に向けた勉学を継続するために必要な学費は2年間本学が負担します。
  • 『完全就職保証制度』

    単なる有資格者では終わらせない。卒業時に万一就職できない場合、卒業後、就職が決定するまでの必要な学費は2年間本学が負担します。(卒業時40歳未満対象)
  • 『給与保証制度』

    本学を高度専門士/専門士として卒業する際に、就職先の給与規程において4年制大学卒業/短期大学卒業者と万一格差が生じた場合、その差額相当分を本学が1年間補填保証します。(卒業時40歳未満対象)

資格について

『国家資格 合格保証制度』をはじめ、資格取得を徹底バックアップ!ここまで約束できるのが首都医校。
現場でエキスパートとして活躍するためには、資格が必要です。でも心配はいりません。日々の授業で培う現場対応の知識・技術に加え、国家資格をはじめとする様々な試験対策を、実績と経験を持つ専門家が直接指導します。

国家試験 合格実績

今年は1,452名が国家試験を受験し、
1,323名が合格。
全国平均を大きく上回る結果となりました。
『国家資格 合格保証制度』は自信の証明。
※2025年3月 首都医校、姉妹校 大阪医専・名古屋医専の卒業生実績

今年度卒業生 国家試験合格率

91.0%

(合格者 1,323名/受験者 1,452名)


全国平均

80.5%

(本学卒業生が受験した下記16の
国家試験の全国合格者 181,921名/
受験者 225,964名)

資格別

学科ごとの実績は各学科ページを確認ください。

看護師

国家試験合格率

93.5%

助産師

国家試験合格率

100%

保健師

国家試験合格率

100%

救急救命士

国家試験合格率

93.5%

理学療法士

国家試験合格率

84.7%

作業療法士

国家試験合格率

91.2%

言語聴覚士

国家試験合格率

92.7%

視能訓練士

国家試験合格率

100%

臨床工学技士

国家試験合格率

88.6%

はり師

国家試験合格率

94.0%

きゅう師

国家試験合格率

96.4%

柔道整復師

国家試験合格率

70.9%

歯科衛生士

国家試験合格率

91.8%

社会福祉士

国家試験合格率

93.7%

精神保健福祉士

国家試験合格率

96.0%

介護福祉士

国家試験合格率

94.1%

首都医校は万全の試験対策はもちろん、2つめの国家資格やプラスアルファの資格取得までバックアップしています。

  • プラスライセンス取得システム

    首都医校では各種資格取得にあたって万全の教育体制を整えていますが、それだけでは終わりません。各学科で修得した知識・技術を中心にすえて、その関連資格・周辺資格も取得できる『プラスライセンス取得システム』を、首都医校ならではのカリキュラム構成で実現しました。
  • 国家資格ダブルライセンス制度

    2つの学科に在籍してダブルライセンスを目指すことができます。例えば「鍼灸学科」「柔道整復学科」に在籍し、はり師・きゅう師、柔道整復の国家資格を取得すれば、施術の幅が広がり、就職や独立開業に有利になります。

就職について

「一瞬の満足よりも、一生の満足」を実現する、首都医校だからできること。
首都医校の「就職」とは、一生続けられる好きな職に就くこと。資格はそのためのパスポートです。取得した資格を駆使し、真のエキスパートとして現場で活躍できるように、就職指導担任がひとり1人に責任を持ち、マンツーマンで指導にあたります。

国が認めたスペシャリストの称号
「高度専門士」「専門士」が取得できます。

  • 高度専門士4年制大学と同等の卒業資格

    「高度専門士」は国が認める公的な称号で、専門学校で基準を満たした学科の卒業者のみに付与されます。学歴・待遇面で4年制大学卒業者と同等の扱いとされ、専門技能を有するエキスパートであることを証明する最高位の称号として、履歴書にも記載でき、就職活動でも優位に働きます。大学院への進学も可能です。
  • 専門士短期大学と同等の卒業資格

    「専門士」は、職業や資格に直結した専門技能を持つ者に対して文部科学大臣より付与される公的称号です。短期大学卒業者と同等の扱いとされるだけではなく、専門職への就職活動の際に専門技能を有する証明となります。

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