リハビリテーション
昼間部/2年制/9:00~17:50(※) 【出願資格】大学卒業または卒業見込者 、高度専門士称号取得または取得見込者※週・曜日によって時間帯が異なる場合があります。
取得できる資格・称号
多彩な演習・実習を通して、専門知識に裏打ちされた 対応力を。「話す」「聞く」「食べる」を支えるエキスパートへ。
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国家試験を徹底対策
1年次より国家試験の過去問題に取り組み基礎を固めます。また定期的な模試で苦手分野の分析を行います。ひとり1人の学習進度に合せた指導で合格へと導きます。
2
学んだ知識を活かせる2年制!
言語や心理系科目などを学ぶ授業が多いですが、科学的、論理的な思考力が求められる職種でもあるため、理系出身者にも適した領域。医療の勉強が初めてでも十分に対応できるカリキュラムです。
3
OSCE(客観的臨床能力試験)を実施
病院実習前後に実際の治療現場と同じ条件のもとで模擬患者に対して問診や検査を行い、修得した技術を振り返るとともに接遇についても学びます。
4
検査の本質を学べる学内実習環境
言語聴覚士は、症状・年代によって多様な検査機器を使い分ける必要があります。本学では、多種多様な検査道具を設置した学内環境で専門知識に裏打ちされた対応力を身につけることができます。
5
「特別講義」
各分野から経験豊かな最前線の特別講師が教壇に立つ『スペシャルゼミ』・『T.O.L.講義』。業界のプロから直接学ぶことで、最新の動向を常にキャッチできるのがこの授業の特長です。
⾔語聴覚⼠とは、障害や病気によって⾔語によるコミュニケーションに問題を抱える⽅々をサポートする仕事です。 ⾔語に関係する聴⼒や発声などの機能を検査し、適切な対処法を⾒つけ出して訓練・アドバイスを⾏います。専⾨性が⾼く、⼈々の健康に関わる職業のため、国家試験の取得が必要です。 コミュニケーションに重要な「⾔語」を⽀える⾔語聴覚⼠は、医療や介護分野ではもちろん、看護、福祉、教育など、幅広い分野で活⽤できるのが魅⼒。また、直接患者さんから感謝をいただけたり、少しずつ回復に導けたりといった点も、⼤きなやりがいです。
⾔語聴覚⼠の国家資格を取得するには、まず国が指定した専⾨学校や⼤学で学ばなければいけません。卒業後に受験資格を得ることができ、国家試験に合格できれば⾔語聴覚⼠として働くことができます。
⾸都医校では、国家資格の取得に向けて1年次から国試対策をスタートします。夏休みから過去問の解説を作成したり、1年次後期から模擬試験を⾏ったりなどで、早期から万全の準備をします。 2年次からは、全19回に渡る模擬試験を実施。PCや携帯でいつでもどこでも取り組める「国家試験過去問ドリル」も使えます。さらに国試直前になると、科⽬別集中補講とマンツーマン補講で徹底的な指導をします。 このように、⾸都医校ならではの充実した⾔語聴覚⼠国家試験対策により、全国平均を⼤きく上回る⾼い合格率を誇ります。
発達途上にある小児の言語・コミュニケーション能力向上を図るためのスキルを専門的に学ぶ。
食べる機能の回復について専門的に学び、摂食嚥下障害の患者さんにおける食事の工夫や訓練内容の習熟を目指す。
記憶や思考、知能、きこえといった知覚などを指す「認知」。 各種機器を用いた検査方法を修得して、日々情報が更新される認知機能の分野で小児から高齢者まで全世代に対応できる深い知識・技術を持った言語聴覚士を目指す。
首都医校だからできる、徹底した現場教育
小児領域の学びも充実。子どものことばに対する訓練を行う言語聴覚士が発達障害に対応する専門家としても期待が寄せられています。
高齢者の患者さんが増加する現代。中でも飲食のときに唾液や食物が誤って気道に入ることで誤嚥性肺炎を患う高齢者が急増しています。嚥下機能の維持・向上を実践的に学びます。
理学療法士や作業療法士と治療にあたる言語聴覚士。様々なアプローチがあることを知るため、本学では理学療法士・作業療法士の専任教官からもリハビリテーションについて学びます。
模擬患者に対して、臨床現場と同じように検査を行う「OSCE(客観的臨床能力試験)」。実習前に徹底して行い、声掛けのコツや検査手順について整理し、対応力を身につけます。
脳の損傷により、記憶・注意・行動・言語・感情などの機能に障害がでる「高次脳機能障害」。脳の機能を理解しながら、言語聴覚士としての適切な対応方法について学んでいきます。
⾸都医校の校舎内では、NPO法⼈「⾔語障害者の社会参加を⽀援するパートナーの会 和⾳」が「ことばの相談室」を開室しています。ここでは、⾔語障害のある⽅のための会話サロンを開催します。 学⽣は実習の⼀環としてサロンに参加し、現役の⾔語聴覚⼠の指導を仰ぎながらコミュニケーションの⽀援技術を学んでいくことができます。 学校と実習先とが密に連携する⾒学実習は本学ならではの実習です。
基礎医学・臨床基礎
基礎医学及び障害の枠組み(前期)多様な検査法(後期)の学習を実施。見見学実習では現場で、言語聴覚士の仕事内容を学んでいきます。
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臨床実習・応用力・国家試験
臨床実習を通して、言語聴覚士が対応する様々な検査や訓練を総括的に学習するほか、専攻教育と国家試験対策に取り組みます。
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1年次・前期 見学実習(10日間) 2年次・後期 臨床実習(50日間)
・福祉住環境コーディネーター ・手話技能検定 ・認知症ライフパートナー検定 ・認知症ケア准専門士 ・メンタルヘルス・マネジメント検定
・パラスポーツ指導員(初級)(学内講習受講により取得可能) ・音楽療法カウンセラー(学内講習受講により取得可能) ・赤十字救急法救急員(外部講習受講により取得可能) ・防災士(外部講習受講により取得可能)
多くの卒業生が活躍しています
社会人経験者で要件を満たした場合、最大で2年間128万円がハローワークから支給されます。 「教育訓練給付制度」とは、厚生労働省より、働く人の主体的な能力開発の取り組みを支援し、雇用の安定と再就職の促進を図ることを目的とする雇用保険の給付制度です。
●支給額 最大で128万円(下記①+②+③) ①受講中:教育訓練経費の50%(年間最大で40万円) ②修了後:教育訓練経費の20%が追加支給(修了日から1年以内に一般被保険者として雇用された又は雇用されている等の場合)(年間最大で16万円) ③訓練前後で賃金が5%以上上昇した方(※):教育訓練経費が10%追加支給(年間最大で8万円) ●対象者 在職者・離職者ともに初めて教育訓練給付金を受給の場合、雇用保険被保険者期間が2年以上 ※2回目以降の受給の場合は雇用保険被保険者期間が通算3年以上 ※離職者の場合、受講開始日が離職後1年以内
なお、給付金手続きは事前にハローワークで行う必要があるため、早めに入学相談室に問合せください。
首都医校は、医療・福祉・健康分野のエキスパートを育成するために、病院・施設等とのネットワークを築いています。そのネットワークと確かな人材育成の実績により生まれたのが、病院・施設と特別提携する奨学金制度です。
本制度対象学科に入学が決定し、奨学生としてふさわしいと判断される人に対し、提携病院・施設から支給される奨学金です。1年次から利用できる奨学金など、条件や返還の有無は、病院や施設により異なります。 ※在学中に休学・退学した場合は、全額を返還する義務が生じます。(勤務後、規定年数満了以前に退職した場合を含む) ※奨学金は本学を卒業後、勤務先の法人にて定める規定年数以上就業継続することで返還免除となります。
下記に該当する利用希望者から、学内選考の上、病院・施設に推薦します。その後、各病院・施設での選考(面接など)によって採否が決定します。 1.本学の提携病院・施設の定める対象学科に入学が許可され、入学金を納入した人。 2.勉学状況・卒業後の抱負など、奨学生としてふさわしいと判断される人。 その他、制度の詳細については入学相談室まで問合せください。
⾔語聴覚学科を卒業後、どこで働くことが多いですか?
A
総合病院・⼤学病院のリハビリテーション科や、リハビリテーション病院で働くことが多いです。 これまでの医療リハビリテーションにとどまらず、介護保険領域でも活躍の場が広がっています。看護や福祉の分野でも重要な役割を果たしていて、本学に寄せられる求⼈数も毎年増加しています。
コミュニケーションが苦⼿でも⾔語聴覚⼠になれますか?
A
特別に話術が巧みである必要はありません。相⼿の話を引き出すのが仕事ですので、相⼿が何に興味関⼼を持っているのかをよく観察し、テーマを選び、相⼿が答えやすいようにやり取りする⼒が必要です。 相⼿を楽しませるというよりも、相⼿を深く理解しようと努⼒できるかがポイントです。
⾔語聴覚⼠以外で取得できる資格はありますか?
A
専科を受講することにより、⼿話技能検定、福祉住環境コーディネーター、ケア・コミュニケーション検定、メイクセラピー検定などのさまざまな資格にチャレンジできます。